インクルーシブ教育が必要なことがわかっても、なぜ教育現場は移行できないのでしょうか。それは日本の教育が「一斉授業」がベースとなっていることが最大の要因といえます。

　一斉授業とは、1人の教師が大勢の生徒に対して授業をし、教師から生徒に学ぶべき内容を「伝達」することを目的とした授業のことです。つまり、黒板の前に先生が立って、生徒がみな机にすわって授業を受ける、一般的な日本の授業風景のことを指します。

　一斉授業では、その時間に学ぶことを教える側が決め、いかに一律に教わる側が受け止められるかという学習の効率性を求められます。そこに発達特性や障がいを持つ子どもがいれば、その子の対応に時間を取られ、全体の学ぶスピードが遅くなってしまい、また学びのレベルも個々でバラバラになってしまいます。一斉授業では、決められた期間に決められた内容を習得できたかどうかが評価基準になります。そうすると、発達特性や障がいを持つ子どもはどうしても相対的に評価が低くなってしまいます。なので特性に合わせたケアをしながら授業を進めるために、特別支援教育が必要になるのです。

　一方、インクルーシブ教育では「プロジェクトベースラーニング」や「アクティブラーニング」が教育の主体となります。教科を単元に分けて学ぶのではなく、子どもたちが自ら興味を示した取り組みから複合的に国語・理科・算数・社会の分野の知識を自ら獲得していくプロセスを重視します。教わるのではなく、自ら学ぶことを重視します。

　例えば、「今日は天気がいいから近くの海に遊びに行く」ことが授業になったりします。そこでは、磯あそびで捕まえたカニや貝から生物学を学び、波の満ち引きから物理学を学び、海岸線の崖の様子から地学を学び、行き帰りの道中で社会学を学びといったように、子どもにとっては遊びながら自らの興味関心を高め、それをより深く掘り下げる導きをするのが教師の役目になります。
　このような学びでは、子ども一人一人が何に取り組み、その中から何を学んだかを評価します。何を学ぶか・どれだけ学ぶかの主体性は子どもにあり、その取り組むプロセスを評価するのです。

　このような学び方でも学習指導要領を満たす授業は可能です。実際に一部の私立校や公立校では自由授業を中心とした学校運営が何の問題もなく行われています。

　インクルーシブ教育が進むヨーロッパ諸国やカナダ、オーストラリアなどでは、小学校中学年くらいまでは遊びを中心とした主体的な学びを重視し、机に座って一斉授業を受けるのは高学年くらいから。本格的に教科を学ぶのは高校生くらいからという流れが一般的です。授業は教わることよりもディスカッションが中心で、例えば算数・数学では公式や解法を習熟するのではなく、なぜこの公式が成立するのかその理論の本質的理解が中心となります。

　このような学びの場であれば、障がいのある子どもが一緒にいることが多様性を生み、子どもたちがお互いを支え合い助けあう、より深い関係性を築く場になります。